企業経営を行うにあたり、経営者は売り上げをいかに確保し続けて、企業としての成長を図れるかを考えがちです。そんな中、不動産会社として30年以上活動し続けている青山メインランドの創業者西原良三社長は、売り上げの行方を大切にしつつ、社員の健康を優先的に考えた経営を行っています。
2019年に行った健康経営宣言は2024年も続いており、西原良三社長がいかに真剣に取り組んでいるかがわかります。本記事では青山メインランドが取り組む健康経営、その行方についてまとめました。
青山メインランドが2019年8月に行った健康経営宣言
2019年8月に青山メインランドは健康経営宣言を発表しました。具体的には「検診の100％受診」や「検診結果の活用」、「健康づくり環境の整備」など7つの項目に渡ります。
青山メインランドでは毎年、健康診断や人間ドックの受診率などの数値を公表しており、100％には至らないものの、ほぼ100％という数値を残している状況です。また、有給休暇の取得に関しても、平均がおよそ6割弱の中、2021年度は82.1％、2022年度は89.6％と非常に高い数値を残しています。
こうした健康経営宣言は総じて「掛け声倒れ」に終わりやすいですが、西原良三社長は掛け声倒れを許さず、徹底した健康経営を行い、結果を残しています。
青山メインランドでは残業時間がどんどん減っている
健康経営には、長時間労働の抑制も含まれています。2021年度の残業時間は平均で25時間、2022年度はおよそ21時間とわずか1年で4時間も減っています。会社の平均残業時間なので会社全体で4時間分減っており、会社のアシストなしでは難しい数字です。
加えて、有給休暇の取得率も上昇していることを考えると、残業は減って有休を取得する社員が増えたことを意味します。しっかりと休んだ上で余裕をもって働ける環境が、青山メインランドには存在するというわけです。
長時間労働の抑制は日本中で課題になっており、多くの企業が頭を悩ませる問題となっています。しかし、青山メインランドでは西原良三社長の下、徹底した対策を立てたことで実際に数値として表れていることは明らかです。
青山メインランドは女性社員の健康にも積極的
青山メインランドでは、2022年からクリニックと提携し、青山メインランドの負担で女性社員が婦人科健診を受けられるような取り組みを始めています。元々青山メインランドはSDGsへの取り組みが熱心です。その中の「すべての人に健康と福祉を」という部分を重視し、女性がかかりやすいがんの早期発見などを行えるよう、クリニックと産業医提携を行って、社員が負担なしで婦人科健診を受けられるようにしています。
婦人科健診を企業が率先してアシストするケースはかなり少なく、女性ががん検診を受診するケースも多くありません。その中で青山メインランドは会社が負担する形でがん検診を受けてもらうため、結果として早期発見につながるほか、より安心して仕事に取り組める形を作り上げています。
青山メインランドで行われているその他の取り組み
西原良三社長は健康経営に向けてさまざまな取り組みを行っており、例えば野菜ジュースの無償支給やマッサージチェアの設置など、健康に向けた取り組みに大変熱心です。また、社内での喫煙廃止など、近年に向けた取り組みも会社を挙げて行っています。
また、新たな部活動を認めて、運動習慣をつけてもらう活動も行っているのが特徴的です。青山メインランドのインスタグラムではサッカーやランニングなどの部活動が活動している様子が紹介されています。元々青山メインランドでは野球部が存在し、元プロが所属していたこともあります。
結果として、青山メインランドは「健康経営優良法人2024（中小規模法人部門）」の認定を受けています。多くの法人が「健康経営優良法人」の認定を受けるべく、独自の活動を展開しており、青山メインランドもその中の1つです。
まとめ
青山メインランドでは、西原良三社長の陣頭指揮の下、健康経営に邁進しています。肝心の業績も安定し、利益もしっかりと確保しています。長時間労働を抑制し、有休取得率を高めても業績は安定している状況は、とても効率的な仕事がおこなえている証拠でもあるのです。
婦人科健診の受診を会社がサポートするなど、女性にとっても働きやすい職場は女性の活躍を促し、魅力的な環境につながっていくことでしょう。青山メインランドがさらなる健康経営の向上に向けてどのような施策を展開するのかに注目です。
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